マツダは、地球と共存できる企業を目指し、徹底した再資源化と廃棄物削減の取り組みを進めていきます。開発領域ではクルマの全ライフサイクルの視点で3R（リデュース、リユース、リサイクル）やサーキュラー・エコノミーなどの資源循環の取り組みを行っています。生産・物流などの領域においては、クルマのサプライチェーン全体を見据えた上で、「Well-to-Wheel視点」「グローバル＆サプライチェーンの視点」の2つの視点で資源循環型社会の実現に向けて取り組みを進めます。

マツダグループでは、資源を使い切るロスゼロの取り組みや、資源を再利用する3Rなどの取り組みを進め、グローバルでゼロエミッション・資源再生化の拡大を進めています。

自動車の材料には、鉄、アルミニウム、樹脂、レアメタルなど限りある資源が含まれています。マツダは、全てのクルマに3R設計を取り入れ、新車のリサイクル性の向上に取り組んでいます。

【具体的な取り組み】

1.リサイクル可能な部品や素材を取り出しやすくするために、解体・分離が容易な車両の設計、解体技術の研究

2.ASR※の構成重量の多くを占める樹脂について、リサイクルしやすい材料の採用

※ Automobile Shredder Residue　ボディガラ（使用済自動車から、バッテリーやタイヤ・液類などの適正処理が必要な部品、エンジンやバンパーなどの有価部品を取り除いた物）をシュレッダーで破砕し、金属類を分別回収した後の残留物。

マツダは、石油資源の使用量削減やCO₂排出量の抑制といった環境負荷の低減に貢献できる植物由来のバイオマテリアルの技術開発に積極的に取り組んでいます。2006年には、業界初の高耐熱・高強度な自動車内装部品用バイオプラスチックを開発。2007年には、世界初※1の植物由来100％の繊維からなる自動車用シート表皮バイオファブリックを開発しました。2014年には、自動車の外装意匠部品として使用可能なバイオエンジニアリングプラスチック（以下、バイオエンプラ）※2を開発し、順次採用を拡大しています。

※1 2007年9月時点 マツダ調べ。

※2 バイオエンプラは、マツダ株式会社が三菱ケミカル株式会社と共同開発。

バイオエンプラに関する技術開発の取り組み

■2014年： バイオエンプラの特徴を生かした内外装意匠部品の無塗装化技術開発を行い、材料の持つ優れた環境性能だけではなく、従来の塗装では実現できない高質感と、塗装工程廃止による環境貢献およびコスト改善を実現。

■2017年： フロントグリルのような複雑な形状の大型外装部品にも対応できるよう、材料の開発と金型仕様の最適化を行い、成形性を大幅に向上。2020年、上記バイオエンプラの開発において「令和2年度科学技術分野の文部科学大臣表彰」の「科学技術賞（開発部門）」を受賞。

■2018年： 環境に優しく透明感のあるバイオエンプラを使用した表層樹脂と、基材表面に柄を刻み込んだ基材樹脂との2層成形により、深みのある色合いと精緻感、陰影感など、従来の技術では実現困難な意匠を実現させながら、環境負荷の低減を可能にするバイオエンプラ新意匠2層成形技術を開発。2021年、上記バイオエンプラ新意匠2層成形技術の開発において、一般社団法人プラスチック成形加工学会の「青木 固」技術賞を受賞。

■2023年：第9回ものづくり日本大賞において、「経済産業大臣賞」を受賞。

マツダは、国内主要4拠点※で、副生物・廃棄物の発生量削減と分別、リサイクル強化を推進し、2008年度から2023年度まで全埋立廃棄物量ゼロを継続しています。また、車両組立工程、変速機組立工程で使用するプラスチック製梱包材の分別を材料・材質ごとに厳格化し、原料として再利用可能な状態にするマテリアルリサイクルを実現しています。マツダは、これまで海外へ部品を輸送する際に使用するプラスチック製パレットに積極的にリサイクル材を使用してきました。現在、自社工場で発生したプラスチックごみをリサイクル材としてプラスチックパレット製作に再利用することを検討しており、さらなる廃棄物排出量の削減を見込んでいます。

【2023年度実績】

・廃棄物排出量：1990年度比84％削減

環境データ（埋立量、再資源化量、再資源化率実績）

※ 本社（広島）・三次事業所・防府工場 西浦地区・防府工場 中関地区（開発など間接領域も含む）。

マツダは、容器のリターナブル化や包装仕様の簡素化、資材の再利用などの3R活動を推進しています。国内および海外の補修部品と海外工場向け部品の輸送について、2016年度には、開発・生産・調達（購買）・物流・品質の5つの領域が一体となり車両開発の段階から最適な部品と製造およびサプライチェーンとの強力な連携を構築する活動を進め、梱包・包装資材の削減、梱包充填率の向上を図りました。2023年度も引き続き各領域との一体活動を進め、部品の充填率向上や梱包・包装資材の削減に取り組みました。今後も各領域が一体となった活動を継続・拡大し、資材削減を進めていきます。

【2023年度実績】

・梱包・包装資材使用量：2019年度比18.9%削減

海外向けの補修用部品の領域は、コンテナ内の充填率向上を狙い、大型のリターナブル容器の適用を拡大しています。また、海外組立工場向け部品の領域では、日本からコンテナで輸送する部品について新標準容器の導入拡大を進めています。これにより、コンテナ内空きスペースを解消できるようになります。コンテナ内充填率をこれまでの70%から90％にまで向上させることにより、コンテナ本数や、輸送トラック便の削減が可能となるため、梱包材・包装資材使用量の削減のみならず、CO₂排出量の削減にもつなげています。2023年度末時点で、米国・中国・メキシコ・タイ工場への導入をほぼ完了しました。今後も新標準容器の導入をさらに拡大し、削減を進めていきます。

【2023年度実績】

・リターナブル容器への変更による梱包・包装資材削減量：約224トン

環境データ（梱包材・包装材使用量実績）

自動車はほとんどがリサイクル可能な製品です。マツダは限りある資源を有効に活用するため、徹底した再資源化と廃棄物削減に取り組み、循環型社会の構築に向けた 取り組みを推進しています。

マツダは、日本の自動車リサイクル法に基づき、指定3品目のフロン類、エアバッグ類、ASR（自動車破砕残さ）を適切に処理するだけでなく、独自の技術や取り組みにより、積極的にリサイクルを行っています。特にASRについては、日産自動車（株）、三菱自動車（株）など12社で運営している「ART※」を通じて、法令順守と再資源化を推進しています。

また、販売会社では新車販売時のリサイクル料金の受け取り、使用済自動車の最終所有者からの引き取りと処理業者への引き渡しについても適切に進めています。リサイクル料金については、2012年導入の新型車より順次料金算出基準の見直しを行い、新料金基準を適用しています。今後も、将来のリサイクル状況を予測しながら、中長期で全体収支のバランスが取れるよう再資源化事業を推し進めていきます。

2012年2月に自動車リサイクル法が改正され、リチウムイオン電池とニッケル水素電池が使用済自動車を解体する時の事前回収物品として指定されました。2012年10月以降に発売した車両に搭載しているリチウムイオン電池は、（一社）自動車再資源化協力機構の「LiB共同回収システム」にて、回収を進めています。アクセラハイブリッド（2013年11月発売）に搭載しているニッケル水素電池については、マツダ独自に回収を行っています。マツダは、これらリチウムイオン電池・ニッケル水素電池の搭載車両や、減速エネルギー回生システムのキャパシターの搭載車両について、関連事業者で安全にリサイクルしていただくため、廃棄時の作業要領をホームページに掲載し、適正処理を推進しています。

※ 自動車破砕残さリサイクル促進チーム（ART：Automobile shredder residue Recyclingpromotion Team）

自動車リサイクルへの取り組み

2023年度再資源化などの実績（リサイクル）

* 使用済自動車のリサイクル率のことであり、解体・シュレッダー工程で再資源化された比率約83％（'03／5合同審議会資料より引用）に、残りのASR率17％とASRリサイクル率を乗算したものを加算して算出する。

再資源化等の状況

廃棄自動車は、約80％の有用金属と残り約20％の樹脂類などを含んだASR（自動車破砕残さ）で構成されています。有用金属は、解体事業者、破砕事業者、製鋼会社など、金属リサイクル関連事業者の連携でリサイクルされています。一方、ASRは、従来は主に埋め立て処分されていましたが、最終処分場の逼迫に伴う処分費用の高騰、鉄スクラップ価格の低迷などの理由により、使用済自動車の不法投棄リスクが拡大しています。これを受けて、2005年1月に、ASRなどを対象とした自動車リサイクル法が施行されました。この法律の施行により、自動車メーカーは、自動車の最終所有者が預託する自動車リサイクル料金を使って、地球温暖化やオゾン層破壊につながるフロン類や、処理に専門的な知識が必要なエアバッグ類、ASRのリサイクルを自動車メーカーの責任で実施するようになりました。

マツダは、海外においても各国・各地域の法律に基づいて、ディストリビューターが中心となって、使用済自動車のリサイクルを推進しています。今後、法律の導入が計画されている国や地域においても、ディストリビューターと共に対応準備を進めています。また、国内と同様に、リチウムイオン電池やキャパシターを搭載した車両について、関連事業者で安全にリサイクルしていただくため、廃棄時の作業要領をマツダ株式会社企業サイトに掲載し、適正処理を推進しています。

海外向けリサイクル関連ページ

欧州

マツダモーターヨーロッパは、EU指令に基づき、新型車導入に合わせ、リサイクル事業者へ解体マニュアルを提供しています。また、最終所有者から無償で引き取る回収ネットワークを各国のディストリビューターと連携し、構築しています。

中国

2015年1月に法律が施行され、現地の製造会社が主体となって、環境負荷物質の管理や解体マニュアルの整備を実施しています。

マツダは、自動車の修理時に交換された市場損傷バンパーを回収し、新車用バンパーなどの樹脂材料として利用するリサイクルに継続して取り組んでいます。

■ 市場損傷バンパーリサイクル：自動車の修理時に取り外されたバンパーを国内の販売店から回収し、樹脂部品（新車バンパー、アンダーカバーなど）にリサイクルしています。

【2023年度実績】

・市場損傷バンパーリサイクル量：43,889本

環境データ（部品のリサイクル量実績）

水資源保全の観点から、マツダグループは「使用する水資源の無駄を無くす」「使用した水資源を取水時と同じレベル（質）でお還しする」という取り組みを進めます。

マツダグループは、2030年における水資源の再生・循環の取り組みを国内モデルプラントで実現するために、国内のマツダグループ全体の取水量を2030年に2013年比で38％削減する目標を定めました。この目標を達成するために、年間水使用量の2％削減を目指します。加えて、雨水や再生水の利用拡大を進めます。

環境データ（水量・排水量実績）

マツダは、事業活動における水資源のインプット、プロセス、アウトプットを明らかにし、まずは、水資源を「価値あるものに使い切る（＝無駄なく有効活用する)」取り組みを進めています。これにより、水使用量を最小化し、「使用前と同レベル（質）にしてお還しする」ことを目指します。取り組みにあたっては、水資源保全に関わるメンバーから構成される水資源部会※1を設置し、「無駄なく使い切る」、「リデュース」、「リユース」、「リサイクル」、「雨水、汚泥、廃液などの資源の有効活用」、「仲間・体制・人づくり」といった6つの主要なテーマを設けました。そして、以下の2つのチーム編成のもと、現状分析やそこから導かれた課題への対応を進めています。また、水資源部会では海外工場への国内での取り組みの情報共有や、課題対応の支援にも着手しました。

• 再生・循環チーム： 排水処理領域のモデル検討、集水領域のモデル検討やトライアルを実施
• 使用削減チーム ： 再生・循環チームが検討したモデルやトライアル結果を工場へ展開

※1 事業サイト環境委員会に所属している部会の一つ。事業サイト環境委員会では、生産・物流領域の環境保全・サプライチェーン全体での環境負荷低減などを検討・推進。

水資源の使い切りの取り組み例

【排水の再生利用・雨水の活用】

手洗い水や空調ドレンなど、汚染度の少ない水は、簡易再生装置で再生し、貯留した雨水と合わせて、マツダ構内のトイレ水洗水や緑地散水で再利用