CSR

サステナビリティの考え方

コーポレートビジョンの実現を目指し、サステナビリティ基本方針のもと、ステークホルダーの要望と期待に応えるよう努力しながら、日々の事業活動を通じてサステナビリティ取り組みを推進します。

サステナビリティ基本方針

コーポレートビジョンに基づき、私たちマツダグループは、すべてのステークホルダーの要望や期待に誠実に応えるよう努力しながら、グローバルな事業活動を通じて企業としての持続的な成長を目指すとともに、自社の強みを生かしてさまざまな社会課題の解決に向け取り組むことにより社会の持続可能な発展に貢献していきます。

地球

環境保全の取り組みにより、地球温暖化防止・循環型社会の実現を目指し、豊かで美しい地球と永続的に共存できる未来を築いていきます。

多様な才能や価値観を尊重し合い、共に働く一人ひとりが自分らしくイキイキと活躍し、存分に持てる力を発揮することにより、「走る歓び」を感じる商品・サービスなどのイノベーションを生み出し、人々に心の充足を提供し、心を健康にします。

社会

すべての人がそれぞれの地域で安心・安全・自由に移動できるクルマと社会を実現し、心豊かな生活の創造と地域社会の持続的発展に貢献します。

マネジメント

すべてのステークホルダーと良好な関係を構築しつつ、コンプライアンスの確保に努め、公正・透明かつ迅速・果断な意思決定を行うことにより、コーポレートガバナンスの充実に継続的に取り組みます。

サステナビリティ推進体制

社長を委員長とする「CSR経営戦略委員会」で決まった取り組み方針やガイドラインを理解した上で、社内各部門は、業務目標や計画などを策定し、グループ会社と連携を図りながら、業務を行っています。2015年度からは取締役会でサステナビリティを巡る課題の討議を行っています。

CSR経営戦略委員会

社会環境の変化を踏まえ、グローバル視点でマツダに期待されているサステナビリティの取り組みを討議。

  • ●CSR目標の策定および進捗フォロー
  • ●環境中期計画(マツダグリーンプラン)の実績評価
  • ●重点課題(マテリアリティ)の見直し・特定
  • ●社会からのニーズやトレンド、社外評価分析結果などを討議
サステナビリティ推進体制図

サステナビリティ推進体制の推移
2004年度

・全社的なCSR取り組み開始
・「CSR委員会」設置

2007年度

・CSR取り組みの領域を(一社)日本経済団体連合会の「企業行動憲章」などを参考に6つに分類
・専任組織「CSR推進部」設置

2008年度

・CSR取り組みと経営を統合
・グローバル視点を強化
・「CSR委員会」を「CSR経営戦略委員会」に改編

2009年度

・部門横断的かつグローバルな取り組みの推進
・専任組織「CSR・環境部」設置
・旧CSR推進部は、コンプライアンスの統括組織としてコンプライアンス統括部に改称

2012年度

・CSR目標の策定
・ISO26000に基づくCSR取り組みPDCAサイクルを開始
・コンプライアンスの統括機能を総務・法務室に移管

2013年度 ・CSR重点課題(マテリアリティ)の見直し・特定検討開始
2014~2015年度

・マテリアリティの見直し・特定プロセス開示
・社内関係者および社外有識者のヒアリング継続

2016年度

・マテリアリティの見直し・特定項目開示
・CSR取り組み分野見直し

2017~2020年度

・マテリアリティの見直し・特定プロセス継続
・中期経営計画にもとづく取り組みと、SDGsとの関係性の明確化を検討

2021年度

・マテリアリティの見直し・特定プロセス完了
・マツダが事業活動を通じて解決すべき社会課題を特定し、SDGsとの関連性を明確化

バリューチェーン全体でのサステナビリティ推進

サプライヤーや販売会社などと連携し、バリューチェーン全体を通じてサステナビリティ取り組み推進体制を構築しています。国際ルールや各国・各地域の法令順守のみならず、現地の歴史、文化、慣習などを併せて尊重した取り組みができるよう、関係するステークホルダーとの対話を重視しています。

技術開発長期ビジョン「サステイナブル"Zoom-Zoom"宣言2030」

マツダは、2007年に発表した技術開発の長期ビジョン「サステイナブル"Zoom-Zoom"宣言」に基づき、「走る歓び」と「優れた環境・安全性能」の両立に取り組んできました。2017年8月に、2030年を見据えた技術開発の長期ビジョン「サステイナブル"Zoom-Zoom"宣言2030」を公表しました。世界の自動車産業を取り巻く環境の大きな変化を踏まえ、より長期的な視野に立ち、クルマの持つ魅力である「走る歓び」によって、「地球」「社会」「人」それぞれの課題解決を目指していきます。