- マルチソリューションで温暖化抑制に取り組み、持続可能な地球の未来に貢献する。
- 心と身体を見守る技術で、誰もが安全・安心・自由に移動できる社会に貢献する。
- 日常に動くことへの感動や心のときめきを創造し、一人ひとりの「生きる歓び」に貢献する。
2030 VISION
「走る歓び」で移動体験の感動を量産するクルマ好きの会社になる。
2030経営方針
経営の基本方針
大変革期にある自動車産業においては、デジタル技術の進化や新たなプレーヤーの参入で、多種多様な商品が導入され、IoTによりあらゆるものにつながることでさまざまな機能やサービスが提供されるようになり、自動車が社会に提供できる価値も今後変化し、増していきます。
このような社会変化に対応するために、さらなる技術開発に加えて、共創する多くのパートナー企業の皆さまと共に知恵と熱意を結集することで、地球温暖化抑制や、安全・安心なクルマ社会の実現に貢献します。
また、人々の日常の動くことへの感動や心のときめきを創造し、仲間と共有できる幸せをお届けできるよう、マツダはブランド価値経営の下、「走る歓び」の価値が、「生きる歓び」まで広がることを通じて社会に貢献します。
ロードマップ
未来を拓く4つの取り組み
マツダは共創・共生という考え方の下、パートナー企業との協業を推進しつつ、新たな技術開発や、課題解決のための枠組みを作り、強みをさらに磨き続けます。そのために、次の4つの取り組みを推進します。
主要取り組み1:
カーボンニュートラル
2050年のサプライチェーン全体でのカーボンニュートラル(以下CN)への挑戦を宣言し、クルマのライフサイクル全体でCO₂排出量削減に取り組むことが重要だと考えています。その実現のためには、Well-to-Wheelの視点/LCAの視点で、世界各地のエネルギー源・発電形態などを踏まえた適材適所の対応が可能となるマルチソリューションを提供する必要があると考えています。
主な取り組み
- 2050年サプライチェーン全体でのCNへの挑戦を宣言
- 2035年グローバル自社工場でのCN実現
実現に向けては、各関係先と連携し、以下3つの柱で推進。また、国内での取り組みをモデルとして、海外の工場にも展開
1.省エネルギーの取り組み
2.使用するエネルギーを再生可能エネルギーに 転換する取り組み
3.社内輸送などで使用する燃料において、CN燃料を導入する取り組み
- グローバルでの二酸化炭素(CO₂)排出量の約75%を占める国内の自社工場と事業所*における中間目標およびロードマップとして、2030年度にCO₂排出量を2013年度比で69%削減
*本社・本社工場(広島県安芸郡および広島市)、防府工場(山口県防府市)、三次事業所(広島県三次市)を含む全17拠点
カーボンニュートラル燃料の活用拡大
主要取り組み2:
電動化
各国・各地域の電動化政策や規制の強化動向を踏まえ、マツダは2030年のグローバルにおけるバッテリーEV(BEV)比率の想定を25~40%としています。規制動向の変化や消費者のニーズ、受容度、社会インフラの開発状況などの今後の変化に柔軟に対応できるよう、3つのフェーズに分け、段階的にパートナー企業と共に電動化を進めていきます。
第1フェーズ(2022-2024)
第2フェーズ(2025-2027)
第3フェーズ(2028-2030)
主要取り組み3:
人とITの共創による価値創造
マツダらしい価値を創造する源泉は、マツダグループの人の力です。そのために、従業員の能力最大化、生産性倍増実現に向けて挑戦できる環境づくりを推進しています。具体的には、間接部門の各本部長が、組織風土改革と業務構造改革を両輪で自分事として取り組んでいます。
主要取り組み4:
原価低減とサプライチェーン強靭化
サプライチェーン
材料調達からお客さまへのデリバリーに至るまでの、すべての工程における個々の改善にとどまらず、 モノがよどみなく流れ、しかもそのスピードが最大化される「全体最適の工程」を実現するよう取り組みます。
バリューチェーン
企画段階で商品の仕様や部品の種類数を最適化し、アフターサービスにコストがかかりにくく、リサイクルしやすいクルマの構造の追求などバリューチェーン全体で固定費負担を抑え、お客さまの期待される価値を実現する工程への再構築を行います。
主な取り組み
サプライチェーン
地政学リスクや地震といった大規模災害などの外部環境の変化に対する影響を最小限にとどめるために、以下の取り組みを推進。
- 材料・部品調達の階層の減少や、種類を産む場所を近場に寄せるなどの調達構造の変革
- 汎用性の高い材料や半導体の活用拡大
バリューチェーン
強靭な構造実現のために、以下の取り組みを通して、当社および購買お取引さまの総力を結集し、お客さま価値の最大化を追求。
- 購買取引先さまも含めた開発・設備の抑制や設備の稼働率の向上
- 市場でのカスタマーサービスに関連する管理費・在庫・物流費などの費用の抑制
- 部品・資材の購買お取引先さまと共に、長期的な視点に基づいた平時からの「共創活動」の取り組み推進