6.3 様々な手段により水質を改善する
9.4 資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大により持続可能性を向上させる
12.4 化学物質や廃棄物の適正管理により大気、水、土壌への放出を減らす
12.5 廃棄物の発生を減らす
世界人口の増加に伴い、資源需要の増大や廃棄物量の増加など、環境問題の深刻化が世界的な課題となっています。そこで、あらゆる経済活動において、従来の3R（リデュース・リユース・リサイクル）の取り組みに加え、資源投入量・消費量を抑えつつ、ストックを有効活用しながら新しい価値を生み出す資源循環（サーキュラー・エコノミー）への移行を中長期的に進めていく必要があります。
サーキュラー・エコノミーの実現にあたり、プラスチックのリサイクルは欠かせません。現在、日本では、廃プラスチックのリサイクルのうち約60%は燃焼してエネルギーに変換するサーマルリサイクルを行っています。一方、欧米では、燃焼をリサイクルの概念に含めないことや燃焼する過程でダイオキシンが微量に発生することから、循環利用（マテリアルリサイクル・ケミカルリサイクル）またはバイオマスプラスチックの使用が求められています。
「プラスチックリサイクルの基礎知識2023」（（一社）プラスチック循環利用協会）をもとにマツダにて作成
地球上に存在する水の中で、人が利用しやすい状態で存在する水の量は全体の0.01%とわずかです。また、偏在していることから、世界には水ストレス※の高い国や地域が存在します。将来、気候変動で地球の温度が上がると、海水の熱膨張や陸氷の減少が起こり、海水面が上昇し、塩水の河川遡上・地下水位の上昇などにより人が利用可能な水の量は減ると考えられます。
一方、国連の「世界水発展報告書 2023」によると、水使用量は過去40年間で世界全体で年間約1%ずつ増加しており、人口増加や社会経済発展などにより、2050年まで同様の割合で増加すると予測されています。企業が持続的に事業活動を行うためには、世界の水資源問題に対応することが求められます。
※水需給が逼迫している状態の程度。
2030年ごろには、資源を使い切るロスゼロの取り組みや水およびプラスチックなどの3Rやサーキュラー・エコノミーなどの循環システムの構築により、自然資本の視点による「資源循環型社会」の実現に向けた取り組みが進んでいると考えられます。
また、クルマづくりの全てのサプライチェーンにおいては、エネルギーや資源の効率的な利用によりロスが大幅に低減されるほか、3Rやサーキュラー・エコノミーなどの推進による再資源化・廃棄物削減も飛躍的に進展すると考えられます。マツダは、地球と共存できる企業を目指し、徹底した再資源化と廃棄物削減の取り組みを進めていきます。