サステナビリティの考え方・体制


サステナビリティ基本方針のもと、日々の事業活動を通じてサステナビリティ取り組みを推進します。

サステナビリティ基本方針

企業理念に基づき、私たちマツダグループは、すべてのステークホルダーの要望や期待に誠実に応えるよう努力しながら、グローバルな事業活動を通じて企業としての持続的な成長を目指すとともに、自社の強みを生かしてさまざまな社会課題の解決に向け取り組むことにより社会の持続可能な発展に貢献していきます。

地球

環境保全の取り組みにより、地球温暖化防止・循環型社会の実現を目指し、豊かで美しい地球と永続的に共存できる未来を築いていきます。

多様な才能や価値観を尊重し合い、 共に働く一人ひとりが自分らしくいきいきと活躍し、存分に持てる力を発揮することにより、「走る歓び」を感じる商品・サービスなどのイノベーションを生み出し、人々に心の充足を提供し、心を健康にします。

社会

すべての人がそれぞれの地域で安全・安心・自由に移動できるクルマと社会を実現し、心豊かな生活の創造と地域社会の持続的発展に貢献します。

マネジメント

すべてのステークホルダーと良好な関係を構築しつつ、コンプライアンスの確保に努め、公正・透明かつ迅速・果断な意思決定を行うことにより、コーポレートガバナンスの充実に継続的に取り組みます。

(2021年12月制定)

サステナビリティ推進体制

サステナビリティ担当役員を委員長とする「サステナビリティ委員会」で決まった取り組み方針やガイドラインを理解した上で、社内各部門は、業務目標や計画などを策定し、グループ会社、社内各部門、各種委員会と連携を図りながら、業務を行っています。2015年度から取締役会でサステナビリティを巡る課題の討議を行っています。昨今のESGに対する関心の高まりを踏まえ、より実効性のある体制構築が必要と考え、2024年度に全社推進体制の見直しを行い、「CSR経営戦略委員会」を「サステナビリティ委員会」に改称・再編しました。


サステナビリティ委員会

グローバルでの社会環境の変化を踏まえ、マツダの長期および短中期の視点から、サステナビリティ取り組みの方向性を討議。

  • 委員長:サステナビリティ担当役員
  • 開催:四半期ごと
  • メンバー:経営会議メンバー

※開催頻度・招集メンバーは、討議する議題により異なる

 

討議内容に応じて、以下2つの部会を設置。

  • 未来部会:未来へ向けたグループ全体のサステナビリティ取り組みの方向性を討議
  • 課題対応部会:喫緊のサステナビリティ課題への対応を討議

サステナビリティ推進体制図(2024年7月31日時点)

サステナビリティ推進体制図
サステナビリティ推進体制図

サステナビリティ推進体制の推移

2004年度     ・全社的なCSR取り組み開始
・「CSR委員会」設置
2007年度

・CSR取り組みの領域を(一社)日本経済団体連合会の「企業行動憲章」などを参考に6つに分類
・専任組織「CSR推進部」設置

・技術開発長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言」発表

2008年度・CSR取り組みと経営を統合
・グローバル視点を強化
・「CSR委員会」を「CSR経営戦略委員会」に改編
2009年度・部門横断的かつグローバルな取り組みの推進
・専任組織「CSR・環境部」設置
・旧CSR推進部は、コンプライアンスの統括組織としてコンプライアンス統括部に改称
2012年度・CSR目標の策定
・ISO26000に基づくCSR取り組みPDCAサイクルを開始
・コンプライアンスの統括機能を総務・法務室に移管
2013年度・CSR重点課題(マテリアリティ)の見直し・特定検討開始
2014~2015年度・マテリアリティの見直し・特定プロセス開示
・社内関係者および社外有識者のヒアリング継続
2016年度・マテリアリティの見直し・特定項目開示
・CSR取り組み分野見直し
2017~2020年度

・技術開発長期ビジョン「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」発表

・マテリアリティの見直し・特定プロセス継続
・中期経営計画にもとづく取り組みと、SDGsとの関係性の明確化を検討

2021年度・マテリアリティの見直し・特定プロセスの完了
・マツダが事業活動を通じて解決すべき社会課題を特定し、SDGsとの関連性を明確化
・サステナビリティ基本方針を策定
2022年度・マテリアリティの見直し
2023年度・サステナビリティ推進体制の見直し

バリューチェーン全体でのサステナビリティ推進

マツダは、お取引先さまや販売会社などと連携し、バリューチェーン全体を通じてサステナビリティ取り組み推進体制を構築しています。国際ルールや各国・各地域の法令順守のみならず、現地の歴史、文化、慣習などを併せて尊重した取り組みができるよう、関係するステークホルダーとの対話を重視しています。


バリューチェーン全体でのサステナビリティ推進
バリューチェーン全体でのサステナビリティ推進