3.9 環境汚染による死亡と疾病の件数を減らす
7.2 再生可能エネルギーの割合を増やす 7.3 エネルギー効率の改善率を増やす
7.a 国際協力によりクリーンエネルギーの研究・技術へのアクセスと投資を促進する
9.4 資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大により持続可能性を向上させる
11.6 大気や廃棄物を管理し、都市の環境への悪影響を減らす
12.5 廃棄物の発生を減らす
13.2 気候変動対策を政策、戦略及び計画に盛り込む
世界の平均気温は工業化以前よりも既に約1.1℃上昇しています。気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が公表した「1.5℃特別報告書」によると、現在の速度で温暖化が進み、気温上昇が1.5℃を大きく超えると、自然や人間活動へ大きな影響を引き起こすため、2050年前後にはCO₂総排出量をゼロにして、1.5℃上昇に抑える必要があると言われています。
このような予測を受け、現在までに、2050年などの年限付きのカーボンニュートラルの実現を表明している国・地域は合計で150以上にのぼり※、カーボンプライシングなどの制度設計やエネルギー技術開発への投資などが加速しています。産業界では、エネルギーや産業構造の変容、ライフサイクルアセスメント（LCA）に基づくサプライチェーン全体での脱炭素化、温暖化ガス排出抑止のための脱炭素・低炭素化技術の活用などの取り組みを加速しています。
※ 「令和4年度エネルギーに関する年次報告（エネルギー白書2023）」参照(外部リンク)2030年ごろのクルマにおいては、高効率な内燃機関・電気デバイス技術・高効率トランスミッション・車両の軽量化などを組み合わせたクルマ全体での低燃費化が一層進むとともに、多様化した燃料に対応する技術革新も進むと考えます。また、再生可能エネルギーなどのグリーン電力で賄える地域では電気自動車が選択されると考えます。マツダは、日本のCO₂総排出量の約2割を占める運輸部門のうち、約9割を占める自動車業界の1社として、 地球温暖化抑制に向けたCO₂排出量の削減を責務と捉え、美しい地球を残すため、持続可能なモビリティ社会の実現に向けた取り組みを進めていきます。