経営方針

トップメッセージ

株主・投資家の皆様をはじめ、お客様、お取引先様、地域社会の皆様など、マツダグループに関わるすべてのステークホルダーの皆様には、日頃からご理解とご支援を賜り、厚く御礼を申しあげます。

2016年3月期は、新興国経済の減速や不安定な為替相場など不透明な要素が多い中、「SKYACTIV技術」を梃子にした構造改革を推進し、マツダらしい魅力ある商品とサービスの提供を通じたブランド価値の向上に取り組み、着実な成長を図ることができました。グローバル販売台数は前期比9.8%増の153万4千台と過去最高の販売台数を達成いたしました。連結売上高は前期比3,727億円増加の3兆4,066億円、営業利益は前期比239億円増加の2,268億円となりました。当期純利益は、製品保証引当金繰入額を一部特別損失に計上したことなどにより、前期比244億円減少の1,344億円となりました。

2017年3月期のグローバル販売台数は、前期比1.0%増の155万台の見通しです。新型CX-9などの新商品の投入や、アテンザやCX-5などで好評いただいている商品改良モデルを他のラインアップにも展開し、引き続き台数成長を目指します。連結売上高は3兆2,800億円、営業利益は1,700億円、当期純利益は1,150億円の見通しです。新型CX-9等の新商品や商品改良モデルの投入による台数貢献・収益性の向上、モノ造り革新による新商品のコスト改善や海外工場でのコスト育成、開発費などの成長投資以外の管理可能な費用の圧縮を行ってまいります。円高による大幅なマイナス影響が予想されますが、開発/生産/販売/財務の各領域で対応努力を進めてまいります。

「構造改革プラン」は安定的な収益構造の実現に向けて一定の成果をあげましたが、主要施策の各領域で依然としてさらなる改善の余地があると考えております。そこで、将来の持続的成長に向け、「構造改革ステージ2」では、「モノ造りの質」、「販売の質」、「財務体質」など、ビジネスの質的成長により、ブランド価値の向上を図ってまいります。
最終年度となる2019年3月期の経営指標(為替前提USドル120円/ユーロ130円)は、グローバル販売台数165万台、営業利益率7%以上、自己資本比率45%以上、配当性向20%以上を目標としております。財務基盤の強化にあわせ、株主還元の着実な向上に取り組んでまいります。

地球・社会と共存し、社会的責任を果たしつつ、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を図っていく上での最重要経営課題の一つとして、コーポレートガバナンス体制のさらなる充実にも取り組んでまいります。

株主・投資家の皆さまには、より一層のご支援を賜りますようお願い申しあげます。

2016年6月

マツダ株式会社 代表取締役社長兼CEO 小飼 雅道